マテリアルグループ株式会社の決算報告書を読んでみました。同社は、PR発想のストーリーテリングをコアとしたマーケティングコミュニケーション領域のサービス提供に注力しており、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業を中心に大きな成長を遂げています。
企業情報
企業名: マテリアルグループ株式会社
証券コード: E39473
決算期: 2023年9月1日~2024年8月31日
マテリアルグループ株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
マテリアルグループ株式会社の決算期は9月1日から8月31日までの年1回の決算となっています。2024年4月12日に2024年2月期の第2四半期決算を発表しました。
主な事業
マテリアルグループ株式会社は、「Switch to Red」をビジョンとし、マーケティングコミュニケーション領域においてPR発想/ストーリーテリングをコアとして顧客のブランドの成長を支援しています。主な事業セグメントは、PRコンサルティング事業、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の3つです。
今期の業績と利益率は？
当第2四半期連結累計期間の売上高は2,669,358千円、営業利益は432,225千円、経常利益は412,869千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は275,391千円となっています。高い利益率を維持しており、各事業が順調に推移していることがわかります。
売上・利益の推移
2024年2月期第2四半期の売上高は2,669,358千円と前連結会計年度の695,065千円から大幅に増加しており、利益面でも経常利益が412,869千円と大幅な伸びを示しています。これは、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携強化、および新規顧客の獲得などが奏功した結果と考えられます。
四半期連結貸借対照表について
マテリアルグループ株式会社の四半期連結貸借対照表を見ると、資産の部では現金及び預金が724,110千円と手元流動性が高く、固定資産も着実に積み上がっていることがわかります。一方、負債の部では支払手形及び買掛金が240,630千円、長期借入金が236,115千円となっています。負債に占める割合は低く、健全な財務基盤を築いていると言えるでしょう。
資産の部
資産の部では、現金及び預金が724,110千円と手元流動性が高く、売上債権も884,321千円と健全な水準を維持しています。また、のれんが598,053千円と計上されており、M&Aによる事業拡大が進んでいることがうかがえます。
負債の部
負債の部では、支払手形及び買掛金が240,630千円、長期借入金が236,115千円となっています。負債合計は1,184,452千円とバランスの取れた財務体質を維持しています。
純資産の部
純資産の部では、資本金が90,000千円、資本剰余金が371,429千円、利益剰余金が1,244,784千円となっており、自己資本比率は59.0%と高い水準を維持しています。
ROAとROE
同社のROAは15.1%、ROEは17.2%となっており、高い収益性と効率性を示しています。これは、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携強化によって、より付加価値の高いサービスを提供できるようになった結果だと考えられます。
キャッシュフロー
営業活動によるキャッシュ・フローは270,673千円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは88,782千円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは72,654千円の支出となりました。現金及び現金同等物の期末残高は724,110千円と厚い手元流動性を確保しています。
配当の支払額
当第2四半期連結累計期間においては、配当の支払実績はありません。今後の業績拡大を見据えて、内部留保の充実に注力しているものと考えられます。株主還元策については、今後の動向に注目が集まるでしょう。
今後の展望
マテリアルグループ株式会社は、PR発想/ストーリーテリングをコアに据えた事業展開を加速させており、今後もPRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携強化によって、顧客の課題解決に一層貢献していくことが期待されます。また、M&Aを活用した事業基盤の拡大にも注力しており、継続的な成長が見込まれます。
編集部のまとめ
マテリアルグループ株式会社は、PR発想/ストーリーテリングをコアとしたマーケティングコミュニケーション領域のサービス提供に注力しており、高い収益性と成長性を示しています。今後も、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携強化や、M&Aを通じた事業基盤の拡大によって、さらなる成長が期待されます。株主還元策にも注目が集まるでしょう。
マテリアルグループ株式会社の決算日や配当についてまとめました。
マテリアルグループ株式会社の決算期は9月1日から8月31日までの年1回となっています。当第2四半期決算においては、高い収益性と成長性を示しているものの、配当の支払実績はありません。今後の株主還元策に注目が集まるでしょう。
