マテリアルグループ株式会社の2024年5月期第3四半期決算が発表されました!売上は4,036百万円、営業利益は698百万円と、堅調な業績となっています。同社は、マーケティングコミュニケーション領域でPR発想やストーリーテリングをコアとしたサービスを提供し、顧客企業のブランド価値の最大化に貢献しています。
企業情報
企業名: マテリアルグループ株式会社
証券コード: 156A0
決算期: 8月期
マテリアルグループ株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
マテリアルグループ株式会社の決算は8月期となっており、第3四半期の決算は2024年5月31日時点のものです。決算発表は通常8月下旬頃に行われます。
主な事業
マテリアルグループ株式会社は、PR発想/ストーリーテリングをコアとしたマーケティングコミュニケーション支援を行っています。具体的には、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の3つのセグメントで顧客企業のブランド価値の最大化に貢献しています。顧客企業の課題に合わせて最適なサービスを提案し、企業のマーケティング活動を支援しています。
今期の業績と利益率は？
当第3四半期の業績は、売上高4,036百万円、営業利益698百万円と順調に推移しています。主力のPRコンサルティング事業が好調で、新規顧客の獲得や既存顧客からの増収も寄与しています。また、デジタルマーケティング事業においても、PRコンサルティング事業との連携強化によりサービスの幅が広がり、業績に貢献しています。
売上・利益の推移
マテリアルグループ株式会社の売上高は4,036百万円、営業利益は698百万円と前年同期と比べ大幅に増加しています。特に売上高は前年同期比で583.5%の大幅な増収となっています。利益面でも、前年同期比で157.6%の増益となり、高い収益性を維持しています。
四半期連結貸借対照表について
マテリアルグループ株式会社の四半期連結貸借対照表を見ると、資産合計は3,088百万円で前期末から451百万円増加しています。現金及び預金が586百万円増加するなど、財務体質が強化されています。
資産の部
資産の部では、現金及び預金が1,201百万円と大幅に増加しています。一方で、電子記録債権が199百万円減少するなど、流動資産全体では311百万円の増加となっています。固定資産では、のれんが119百万円増加しています。
負債の部
負債の部では、支払手形及び買掛金が85百万円減少し、長期借入金が53百万円減少するなど、35百万円の減少となっています。
純資産の部
純資産の部では、資本金が27百万円、資本剰余金が27百万円それぞれ増加し、利益剰余金も432百万円増加しています。これにより、純資産合計は1,918百万円となり、前期末から486百万円の増加となっています。
ROAとROE
マテリアルグループ株式会社のROA(総資産利益率)は14.0%、ROE(自己資本利益率)は22.5%となっており、高い収益性を示しています。同社は積極的な事業展開とM&Aによる成長を進めており、株主価値の向上にも注力しています。
キャッシュフロー
当第3四半期のキャッシュフローでは、営業活動によるキャッシュ・フローが585百万円の収入となりました。また、投資活動によるキャッシュ・フローは176百万円の支出となっています。これらにより、現金及び預金は586百万円増加し、財務基盤が強化されています。
配当の支払額
マテリアルグループ株式会社は当第3四半期において、配当の支払いは行っていません。上場後初の決算となり、内部留保の充実と事業成長に注力する方針であることから、現時点では配当は実施していません。今後の業績動向を見ながら、配当政策を検討していくとしています。
今後の展望
マテリアルグループ株式会社は、中期的に売上高50,000百万円、営業利益5,000百万円を目標としています。当第3四半期の業績は順調に推移しており、今後もPRコンサルティング事業やデジタルマーケティング事業の伸長とM&Aによる成長を見込んでいます。 また、事業基盤の強化と収益性の向上にも注力し、企業価値の最大化を目指していきます。
編集部のまとめ
マテリアルグループ株式会社の2024年5月期第3四半期決算は、売上高が4,036百万円、営業利益が698百万円と好調な業績となりました。PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業の連携強化によりサービスの幅が広がり、顧客のマーケティング課題に対するソリューションを提供できていることが成果につながっています。今後も事業の拡大と収益性の向上に注力し、企業価値の最大化を目指していくことが期待されます。
マテリアルグループ株式会社の決算日や配当についてまとめました。
マテリアルグループ株式会社の決算期は8月期で、第3四半期の決算は2024年5月31日時点のものです。当第3四半期では配当は行っていませんが、今後の業績動向を見ながら配当政策を検討していくとしています。同社は事業の拡大とともに収益性の向上にも注力しており、企業価値の最大化に向けて取り組んでいきます。
