大黒天物産株式会社は、皆さんお馴染みのスーパーマーケット「大黒天」を展開する企業です。この度の2024年2月期第3四半期決算では、売上高が前年同期比12.5%増と大きな伸びを示し、経常利益も122.3%増と大幅に改善しました。環境変化が続く中、同社がこれまで取り組んできた出店戦略や物流改善、自社ブランド商品の強化などが奏功した成果だと言えるでしょう。今後の成長に期待が高まります。
企業情報
企業名: 大黒天物産株式会社
証券コード: 27910
決算期: 5月31日
大黒天物産株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
大黒天物産株式会社の決算日は5月31日で、毎年6月に第1四半期、8月に第2四半期、11月に第3四半期、翌年4月に本決算の四半期報告書を提出しています。
主な事業
大黒天物産株式会社は、食品スーパーマーケットを中心とした小売事業を展開しています。岡山県を中心に店舗を展開し、主に生鮮食品、日用品、加工食品などを取り扱っています。近年は高速出店による店舗数増加に注力しており、同社の成長戦略の柱の1つとなっています。また、自社物流網の強化による生鮮食品の鮮度向上や、自社ブランド商品「D-PRIDE」の拡販にも力を入れています。
今期の業績と利益率は？
当第3四半期連結累計期間の売上高は2,001億36百万円と前年同期比12.5%増と大きく伸びました。また、経常利益は67億70百万円と122.3%増と大幅な増益となりました。販売費及び一般管理費の効率化などにより、売上高経常利益率も3.4%まで改善しています。
売上・利益の推移
売上高は、当第3四半期連結累計期間で2,001億36百万円と前年同期比12.5%増と大きな伸びを示しました。一方、経常利益は67億70百万円と前年同期比122.3%増と2倍近くまで改善しています。継続的な出店や自社ブランド拡販、物流効率化などの取り組みが奏功した結果と言えるでしょう。
四半期連結貸借対照表について
当第3四半期連結会計期間末の貸借対照表では、資産総額は968億57百万円となっています。前期末から3.4%減少しているものの、自己資本比率は54.9%と健全な水準を維持しています。
資産の部
流動資産は226億43百万円、固定資産は742億14百万円となっています。流動資産では現金及び預金が98億35百万円と前期末比14.0%増加しているほか、固定資産では有形固定資産が607億9百万円と1.4%増加しています。
負債の部
流動負債は296億53百万円、固定負債は138億27百万円となっています。流動負債では仕入先への支払いを示す支払手形及び買掛金が151億8百万円と前期末比9.8%減少しています。一方、固定負債では長期借入金が88億83百万円と25.6%減少しています。
純資産の部
純資産合計は533億76百万円で、前期末から7.8%増加しています。利益剰余金が504億8百万円と8.1%増したことが主な要因です。自己資本比率は54.9%と健全な水準を維持しています。
ROAとROE
ROAは4.3%、ROEは7.9%となっています。前年同期と比べて大幅に改善しており、収益性の向上と効率的な資産運用が図られていることがわかります。食品スーパー業界の中では高水準の収益性を維持できていると言えるでしょう。
キャッシュフロー
営業活動によるキャッシュ・フローは48億18百万円の収入超過となりました。一方で投資活動によるキャッシュ・フローは23億65百万円の支出超過、財務活動によるキャッシュ・フローは32億82百万円の支出超過となっています。積極的な設備投資と借入金の返済を進めている状況が分かります。
配当の支払額
当期の配当につきましては、1株当たり29円を予定しています。前期と同額の配当が継続されており、株主還元も着実に行われています。
今後の展望
大黒天物産株式会社は、今後も高速出店による店舗網の拡大や、自社物流網の強化、自社ブランド商品の拡販などに注力していく方針です。これらの取り組みにより、売上の伸長と収益性の向上を目指していきます。食品スーパー業界は競争が激しい環境にありますが、同社の強みを活かした成長戦略が功を奏すれば、更なる業績拡大につながると期待できるでしょう。
編集部のまとめ
大黒天物産株式会社は、食品スーパー業界の中でも高収益性を維持できる企業の1つです。当第3四半期の業績は好調で、売上高と経常利益が大幅に増加しています。今後も出店加速や自社ブランド強化など、成長に向けた施策を実行していくことで、さらなる業績拡大が期待できそうです。株主還元も着実に行われており、投資家にとっても魅力的な企業だと言えるでしょう。
大黒天物産株式会社の決算日や配当についてまとめました。
大黒天物産株式会社の決算日は5月31日で、毎年4月に本決算の四半期報告書を提出しています。配当につきましては、1株当たり29円の配当を予定しており、前期と同額の水準が継続されています。今後の成長に期待が高まる企業として注目されます。
