この度、メディアスホールディングス株式会社の第2四半期連結決算が発表されました。医療用品の販売や修理・メンテナンスを手がける同社は、新型コロナ禍の中でも医療需要の回復に伴い業績が好調に推移しています。売上高は前年同期比7.1%増の1,267億円となり、依然厳しい経営環境の中で着実な成長を遂げています。
企業情報
企業名: メディアスホールディングス株式会社
証券コード: 31540
決算期: 2023年6月期
メディアスホールディングス株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
メディアスホールディングス株式会社の決算日は6月30日です。第2四半期は12月31日が決算日となっています。
主な事業
メディアスホールディングス株式会社は、医療機器の販売事業と介護・福祉事業を展開しています。医療機関に対して医療機器の販売や修理・メンテナンスのサービスを提供しているほか、介護・福祉施設向けの商品の販売やレンタルなどの事業も行っています。幅広い分野で医療と福祉に関わる総合的な事業を展開しています。
今期の業績と利益率は？
当第2四半期連結累計期間の業績は売上高1,267億円、営業利益6.8億円、経常利益8.9億円、親会社株主に帰属する四半期純利益5.0億円となりました。新型コロナウイルス感染症対策関連製品の需要落ち着きを背景に、医療機器販売事業の収益が伸長し、増収ながら減益となりました。
売上・利益の推移
メディアスホールディングス株式会社は、近年売上高、利益ともに着実に増加してきました。前期の売上高は2,390億円、経常利益は6.5億円と堅調な業績を維持しています。今期は新型コロナウイルス感染症対策関連製品の需要が落ち着いたものの、手術室関連製品の販売が好調に推移しており、中長期的には成長軌道を維持できるものと期待されます。
四半期連結貸借対照表について
メディアスホールディングス株式会社の四半期連結貸借対照表では、資産が前期末から15,154百万円増加し、1,126億円となりました。負債も前期末から15,122百万円増加し、940億円となっています。純資産は前期末から31百万円増加し、186億円となりました。
資産の部
資産の部では、現金及び預金が37億円増加したほか、受取手形及び売掛金が98億円増加しています。固定資産も増加しており、有形固定資産が1億円、無形固定資産が3億円増加しました。
負債の部
負債の部では、支払手形及び買掛金が85億円増加したほか、短期借入金が73億円増加しています。一方で、長期借入金が1億円減少しています。
純資産の部
純資産の部では、利益剰余金が22百万円増加し、186億円となりました。自己資本比率は16.5%と前期末から3ポイント低下しています。
ROAとROE
メディアスホールディングス株式会社のROA(総資産経常利益率)は前期末の0.7%から当第2四半期末には0.8%に上昇しています。一方でROE(自己資本当期純利益率)は前期末の3.6%から当第2四半期末に2.7%に低下しています。これは、総資産が増加したものの、借入金の増加により自己資本比率が低下したためと考えられます。今後は自己資本の強化が課題となりそうです。
キャッシュフロー
当第2四半期連結累計期間のキャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナス15億円、投資活動によるキャッシュ・フローがマイナス14億円、財務活動によるキャッシュ・フローが66億円の収入となりました。現金及び現金同等物の期末残高は140億円と前期末から37億円増加しています。
配当の支払額
メディアスホールディングス株式会社は、年間2回の配当を実施しています。直近の配当では、1株当たり22円の配当を行っており、総額4.8億円の配当を支払いました。今後も、株主還元の充実化に努めていく方針です。
今後の展望
新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、メディアスホールディングス株式会社は医療機器の安定供給と顧客課題の解決に注力していきます。感染症対策関連製品の需要減少を手術室関連製品の販売拡大で補い、持続可能な医療体制の構築に貢献していく方針です。中長期的な成長に向けて、経営基盤の強化と事業領域の拡大に取り組んでいきます。
編集部のまとめ
メディアスホールディングス株式会社は、医療機器の販売や修理・メンテナンス事業を中心に、介護・福祉分野にも事業を展開する総合的な医療関連企業です。新型コロナウイルス感染症の影響を受けつつも、医療需要の回復に伴い堅調な業績を維持しています。今後も、持続可能な医療体制づくりに貢献しながら、成長戦略を着実に推進していくことが期待されます。
メディアスホールディングス株式会社の決算日や配当についてまとめました。
メディアスホールディングス株式会社の決算日は6月30日と12月31日の年2回行われています。直近の決算では、1株当たり22円の期末配当を行い、総額4.8億円の配当を支払いました。今後も株主還元に努めていく方針であり、引き続き注目されるでしょう。
