クリヤマホールディングス株式会社の2024年3月期第1四半期決算についてお知らせします。売上高は前年同期比8.5%増の200億9,846万円と好調な水準を維持しており、営業利益は前年同期比2.9%増の13億8,862万円となりました。グループ一丸となって取り組みを続けた結果、各事業が着実な成長を遂げています。
企業情報
企業名: クリヤマホールディングス株式会社
証券コード: 33550
決算期: 12月
クリヤマホールディングス株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
クリヤマホールディングス株式会社の決算期は12月です。通常、3月下旬に前期の決算短信を発表し、5月上旬に四半期報告書を提出しています。
主な事業
クリヤマホールディングス株式会社は、産業資材事業、スポーツ・建設資材事業、北米事業、欧州・南米・オセアニア事業を展開しています。特に、ホース事業やスポーツ資材、建設資材の製造・販売に強みを持っており、国内外で高い市場シェアを誇っています。
今期の業績と利益率は？
この第1四半期決算では、売上高が200億9,846万円と前年同期比8.5%の増収となりました。営業利益は13億8,862万円で前年同期比2.9%の増益と、堅調な業績を収めています。これに伴い、営業利益率も6.9%と高水準を維持しています。
売上・利益の推移
クリヤマホールディングスグループの売上高は堅調に推移しており、直近3年間では39,660百万円から20,010百万円と着実に伸びています。利益面でも、経常利益は1,523百万円と高水準を維持しています。今後も国内外での需要取り込みと利益確保に注力し、さらなる業績拡大が期待されます。
四半期連結貸借対照表について
クリヤマホールディングスの四半期連結貸借対照表は健全な状態を維持しています。
資産の部
当第1四半期末の総資産は711億50百万円と前期末比10.2%増加しました。これは、受取手形・売掛金及び契約資産が18億32百万円増加したことや、商品及び製品が5億99百万円増加したことなどが主な要因です。
負債の部
負債合計は293億26百万円と前期末比17.9%増加しました。これは、支払手形及び買掛金が3億14百万円増加したことが主な要因です。
純資産の部
純資産合計は418億23百万円と前期末比5.5%増加しました。これは、利益剰余金が4億80百万円増加したほか、為替換算調整勘定が15億74百万円増加したことが主な要因です。
ROAとROE
クリヤマホールディングスのROAは前期末の6.0%から5.4%に若干低下しましたが、ROEは前期末の11.0%から10.4%とほぼ横ばいで推移しています。これは、売上高の増加や利益率の改善により、収益力が高まっているためと考えられます。今後も持続的な成長を目指して、さらなる収益性の向上に努めていきます。
キャッシュフロー
営業活動によるキャッシュフローは10億99百万円の増加となりました。これは主に、税金等調整前四半期純利益15億25百万円などによるものです。一方、投資活動によるキャッシュフローは3億75百万円の減少となり、財務活動によるキャッシュフローは7億55百万円の減少となりました。これらの結果、当第1四半期末の現金及び現金同等物の残高は78億38百万円となっています。
配当の支払額
クリヤマホールディングスは株主の皆様への利益還元を重要な経営課題の一つとしています。当期は1株当たり45円の配当を実施し、配当総額は8億90百万円となりました。今後も安定配当を目指しながら、企業価値の向上に取り組んでまいります。
今後の展望
クリヤマホールディングスは、2024年1月に研究・開発機関を再編し、グローバルベースで付加価値のある技術・製品・人財を生み出す体制を強化しました。また、ホース事業のさらなるグローバル展開を推進するため、オーストラリアに新たな販売会社を設立するなど、中長期的な成長に向けた取り組みを着実に実行しています。今後も、企業価値の向上に資する施策を継続的に実行し、株主の皆様の期待にお応えしていきます。
編集部のまとめ
クリヤマホールディングスは、国内外の需要取り込みと利益確保に努め、第1四半期は売上高200億9,846万円、営業利益13億8,862万円と好業績を収めました。健全な財務体質を維持しつつ、研究開発体制の強化やグローバル展開の推進など、中長期的な成長に向けた施策にも積極的に取り組んでいます。今後も、企業価値向上に資する取り組みを着実に実行することで、株主の皆様の期待に応えていくことが期待されます。
クリヤマホールディングス株式会社の決算日や配当についてまとめました。
クリヤマホールディングス株式会社の決算期は12月で、通常3月下旬に前期の決算短信を発表し、5月上旬に四半期報告書を提出しています。今期は1株当たり45円の配当を実施し、配当総額は8億90百万円となりました。今後も安定配当を目指しながら、企業価値の向上に取り組んでまいります。
