ワンダープラネットの最新の四半期決算報告書をご紹介します。ワンダープラネットは「楽しいね!を、世界中の日常へ。」というミッションを掲げるエンターテインメントサービス企業です。この度の四半期決算は、新規タイトル開発に注力する一方で主力タイトルの「クラッシュフィーバー」が好調に推移したことで、営業利益は大幅な増益となりました。事業の成長と収益力の向上に期待が高まる決算内容となっています。
企業情報
企業名: ワンダープラネット株式会社
証券コード: E36661
決算期: 2023年9月1日~2024年2月29日
ワンダープラネット株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
ワンダープラネット株式会社の決算期は2月末日です。四半期決算は9月、12月、3月、6月の年4回行われています。今回は2023年9月1日から2024年2月29日までの第2四半期の決算報告書となります。
主な事業
ワンダープラネット株式会社は主に「エンターテインメントサービス事業」を手がけています。人々の日常に「楽しいね!」と笑いあえるひと時を提供することをミッションとしており、人気スマートフォンアプリゲームの開発・運営などに取り組んでいます。代表作には「クラッシュフィーバー」などがあります。
今期の業績と利益率は？
当第2四半期の売上高は12億4,040万円、営業利益は1億3,224万円と前年同期と比べ大幅に増加しました。主力タイトルの「クラッシュフィーバー」が好調に推移したほか、新規タイトル開発にも注力していることが収益を後押ししています。利益率も10%を超える水準と改善が進んでいます。
売上・利益の推移
ワンダープラネントの売上高は、前年同期比で23.9%減少しましたが、これは2024年3月に終了予定の「ジャンプチ ヒーローズ」の減収影響が大きかったためです。一方で「クラッシュフィーバー」の売上は好調に推移し、当社の主力タイトルとしての地位を固めつつあります。また、経費削減効果も奏功し、営業利益は前年同期比で大幅増加となりました。
四半期連結貸借対照表について
ワンダープラネントの四半期連結貸借対照表を見ると、資産合計は17億円となっています。前期末から35億円減少しており、主な要因は売掛金の減少や運営権の減少などです。一方で負債合計は10億円強で、前期末から46億円の減少がありました。これにより純資産は7億円強と、前期末から11億円増加しています。
資産の部
流動資産は13億円となっており、前期末から大きく減少しています。主な要因は売掛金が大幅に減少したことです。固定資産は3億円台で、運営権の減少などが影響しています。
負債の部
流動負債は7億円台、固定負債は2億円台となっています。長期借入金や社債の返済が進んでおり、負債の圧縮が進んでいることがわかります。
純資産の部
純資産は7億円強と、前期末から増加しています。利益剰余金の積み上がりが主な要因です。自己資本比率も43.0%と健全な水準を維持しています。
ROAとROE
ワンダープラネントのROAは7.6%、ROEは15.1%となっています。前年同期と比べ大幅に改善しており、収益性と資本効率が高まってきていることが分かります。主力タイトルの好調と新規開発タイトルの寄与により、企業価値の向上が期待されます。
キャッシュフロー
当第2四半期のキャッシュフローは、営業活動により2億円強のキャッシュを獲得しています。投資活動では7,500万円のキャッシュインを記録しました。一方で財務活動では2億4,900万円のキャッシュアウトとなりました。この結果、現金及び現金同等物は8億円弱となっています。
配当の支払額
当期第2四半期においては配当の支払いはありませんでした。今後の業績動向を見極めながら、株主還元策についても検討していくものと思われます。
今後の展望
ワンダープラネントは「クラッシュフィーバー」の好調な推移と新規ゲーム開発に注力しています。「ジャンプチ ヒーローズ」の終了による減収影響はあるものの、「クラッシュフィーバー」の安定した収益と新規開発タイトルの寄与により、通期の業績は堅調に推移すると期待されます。
編集部のまとめ
ワンダープラネントの今回の決算は、主力タイトル「クラッシュフィーバー」の好調と収益構造の改善により、大幅な増益となりました。新規タイトル開発にも注力しており、今後の事業拡大に期待が高まっています。また、財務状況も健全化が進んでおり、企業価値の向上が期待できる決算内容となっています。
ワンダープラネント株式会社の決算日や配当についてまとめました。
ワンダープラネントの決算期は2月末日で、四半期決算は年4回行われています。今回は2023年9月1日から2024年2月29日までの第2四半期決算の報告でした。当期は増収増益となった一方、配当の支払いはありませんでした。今後の業績動向を踏まえて、株主還元策の検討が期待されます。
