
| 決算期 | 売上高 | 経常利益 | 純利益 | 1株配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 21/12 | 659.78億円 | 68.7億円 | 77.68億円 | 16円 | 12.9% |
| 22/12 | 793.41億円 | 103.67億円 | 79.49億円 | 17円 | 11.9% |
| 23/12 | 783.9億円 | 24.2億円 | 43.3億円 | 9円 | 6.2% |
| 24/12 | 782.35億円 | 48.59億円 | 31.44億円 | 11円 | 4.3% |
| 25/12 | 772.77億円 | 27.03億円 | 14.18億円 | 12円 | 2% |
新日本電工株式会社(証券コード55630)は、鉄鋼向けの合金材料などを手がける素材メーカーです。このページでは、投資を始めたばかりの方に向けて、直近5期分の決算データをもとに業績や配当の流れをやさしく整理します。数字はEDINETの有価証券報告書をもとにしています。
新日本電工株式会社の会社概要
新日本電工は、鉄をつくる工程で使われるフェロアロイ(合金鉄)を中心に、機能材料や環境関連の事業などを展開している素材系の企業です。フェロアロイは鉄鋼メーカーが鋼の性質を調整するために使う材料で、鉄鋼の需要や景気の動きに影響を受けやすいのが特徴です。素材メーカーは景気の波を受けやすく、業績が年ごとに動きやすい点を頭に入れておくと、決算を読むときに役立ちます。詳しい事業内容や各事業の比率は、公式IRの資料も合わせて確認すると理解が深まります。
最新の決算ポイント
最新の25年12月期は、売上高772.77億円、経常利益27.03億円、純利益14.18億円でした。経常利益は前の期(24年12月期)の48.59億円から減少し、純利益も前期の31.44億円から半分以下に縮みました。赤字ではありませんが、利益は伸び悩んでいる状況です。素材メーカーは原材料価格や鉄鋼需要の変化を受けやすく、こうした外部環境が利益の動きに影響していると考えられます。売上高そのものは大きく崩れていないため、利益の変動が今回のポイントといえます。
業績の推移
過去5期の流れを見てみましょう。売上高は、21年12月期の659.78億円から22年12月期に793.41億円へ伸びた後、23年12月期783.9億円、24年12月期782.35億円、25年12月期772.77億円と、高い水準を保ちながらゆるやかに落ち着いてきています。一方で利益の動きは大きく、経常利益は22年12月期に103.67億円まで伸びた後、23年12月期は24.2億円へ急減し、その後も24年12月期48.59億円、25年12月期27.03億円と一定していません。純利益も21年12月期77.68億円、22年12月期79.49億円から、直近では14.18億円まで縮んでいます。ROE(自己資本利益率。株主のお金をどれだけ効率よく利益に変えたかを示す指標)も12.9%から直近は2%へ下がり、収益性は数年前に比べて低下しています。売上は比較的安定していても利益は変動しやすい、という素材メーカーらしい特徴が表れています。
配当の状況
1株あたりの配当金は、21年12月期16円、22年12月期17円と推移した後、23年12月期は9円へ減りました。ただしその後は24年12月期11円、25年12月期12円と持ち直しています。利益が減った25年12月期でも配当は前の期より1円増えており、株主への還元を意識している姿勢がうかがえます。配当は業績によって変わることもあるため、今後の方針は公式IRの発表を確認しておくと安心です。
株主優待
株主優待については、実施の有無や内容が見直されることもあります。最新の優待内容は公式IRでご確認ください。
決算発表スケジュール
新日本電工の決算期は12月です。1年間の成績をまとめる本決算は、例年おおむね翌年の2月ごろに発表される傾向があります。加えて、3か月ごとの四半期決算も公表されます。正確な発表日は、公式サイトのIRカレンダーで事前に確認しておくとよいでしょう。
よくある質問
Q. 決算はいつ発表されますか?
A. 決算期は12月で、本決算は例年2月ごろに発表される傾向があります。四半期ごとの決算も公表されます。
Q. 配当はどれくらいですか?
A. 直近の25年12月期は1株あたり12円でした。過去5期は9〜17円の範囲で推移しています。
Q. 株主優待はありますか?
A. 優待の有無や内容は変わることがあるため、最新の情報は公式IRでご確認ください。
本記事は情報提供を目的としたもので、投資を勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。掲載数値はEDINET提出書類・Yahoo!ファイナンス等に基づきますが、正確性を保証するものではありません。














