東洋電機株式会社の直近の決算はスムーズに推移しているようですね。売上高が前年同期比24.8%増と大幅な増収となり、営業利益も黒字転換するなど、業績は好調に推移しているようです。事業の成長基盤がさらに強化されてきたと言えでしょう。今後も電気機器業界の需要拡大に合わせて、同社の事業拡大に期待が高まりそうです。
企業情報
企業名: 東洋電機株式会社
証券コード: 6650
決算期: 2023年3月期
東洋電機株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
東洋電機株式会社の決算期は3月31日で、期初は4月1日から始まります。当四半期決算報告書は2023年4月1日から2023年12月31日までの決算期間の内容となっています。
主な事業
東洋電機株式会社は、産業用電気機器の製造・販売を主要事業としています。具体的には、搬送制御装置、印刷制御装置、監視制御装置、配電盤、センサ、空間光伝送装置、表示器、変圧器などの製品を製造・販売しています。自動車関連や半導体関連、再生可能エネルギー関連などの幅広い分野に製品を供給しています。
今期の業績と利益率は？
当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高6,664百万円（前年同期比24.8%増）、営業利益271百万円（前年同期は営業損失185百万円）、経常利益344百万円（前年同期は経常損失109百万円）と、大幅な増収増益となりました。原材料価格高騰の影響を吸収し、収益性が向上してきていることがわかります。
売上・利益の推移
東洋電機の最近の売上高と利益の推移をみると、2022年3月期は7,566百万円の売上高と4,035百万円の経常損失でしたが、当第3四半期累計では6,664百万円の売上高と344百万円の経常利益と、大幅に改善されています。前年同期と比べて増収増益となり、業績は好調に推移しているといえるでしょう。
四半期連結貸借対照表について
東洋電機の四半期連結貸借対照表を見ると、総資産11,127百万円、負債5,103百万円、純資産6,024百万円となっています。前期末と比べて、総資産は1,081百万円増加、負債は664百万円増加、純資産は417百万円増加しています。
資産の部
流動資産は7,981百万円と前期末から759百万円増加しています。現金及び預金、受取手形・売掛金等の増加が主な要因です。固定資産は3,146百万円と322百万円増加しています。
負債の部
流動負債は3,726百万円と560百万円増加しています。支払手形・買掛金、電子記録債務の増加が主な要因です。固定負債は1,376百万円と103百万円増加しています。
純資産の部
純資産は6,024百万円と前期末から417百万円増加しています。利益剰余金の増加や、その他有価証券評価差額金、為替換算調整勘定の増加が主な要因です。
ROAとROE
東洋電機のROA(総資産利益率)は前期の-0.4%から当第3四半期では3.7%と大幅に改善されています。また、ROE(自己資本利益率)も前期の-5.0%から当第3四半期では6.1%と好転しています。これは、原価率の圧縮や販管費率の改善などにより収益性が向上したことが要因と考えられます。
キャッシュフロー
東洋電機の当第3四半期のキャッシュフローは、営業活動によるキャッシュ・フローが421百万円のプラス、投資活動によるキャッシュ・フローが-145百万円のマイナス、財務活動によるキャッシュ・フローが-30百万円のマイナスとなっています。全体としては246百万円の現金及び現金同等物の増加となっています。
配当の支払額
東洋電機は2023年6月に1株当たり10円の期末配当を実施し、2023年12月にも1株当たり10円の中間配当を実施しました。株主への利益還元に努めているといえるでしょう。
今後の展望
東洋電機は、ＭＡツールを活用した効率的な営業活動や、ＤＸを意識した業務効率改善、サプライチェーンの最適化に取り組んでいます。また、コア技術製品の競争力強化や次世代につながる技術開発、サステナビリティを意識した製品開発にも注力しています。これらの取り組みにより、今後も業績の拡大が期待できそうです。
編集部のまとめ
東洋電機の当四半期決算は、売上高24.8%増、営業利益・経常利益の黒字化など、好調な業績となりました。事業の成長基盤が着実に強化されており、引き続きの経営改善に期待が持てる内容だと言えるでしょう。今後も、デジタル化やサステナビリティなどへの取り組みを通じて企業価値の向上につなげていくことが重要です。
東洋電機株式会社の決算日や配当についてまとめました。
東洋電機株式会社の決算期は3月31日です。直近の業績は売上高6,664百万円、経常利益344百万円と大幅な増収増益となっています。配当については、2023年6月に1株当たり10円の期末配当、2023年12月にも1株当たり10円の中間配当を実施しています。今後も業績の拡大と株主還元に期待が高まります。
