三協フロンテアの決算は好調!前年同期比で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がともに増加しました。中期的にも安定した業績推移が期待できそうです。
企業情報
企業名: 三協フロンテア株式会社
証券コード: E04890
決算期: 3月期
三協フロンテア株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
三協フロンテアの決算日は3月31日です。毎年6月頃に本決算の有価証券報告書を提出し、第2四半期決算と第4四半期決算は11月と5月頃に四半期報告書を提出しています。
主な事業
三協フロンテアはユニットハウス(モバイルスペース)事業を中心に展開しています。レンタル、販売、工事の3つの柱を持ち、オフィスやイベントなどでの仮設スペースの提供やトランクルームなどの賃貸事業も手掛けています。
ユニットハウスの開発や製造、メンテナンスなど、ユニットハウス関連事業を幅広く手がけている総合メーカーです。
今期の業績と利益率は？
当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高36,133百万円(前年同期比0.4%減)、営業利益5,316百万円(同25.3%増)、経常利益5,426百万円(同20.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益3,477百万円(同20.0%増)と、増収増益となりました。
特に営業利益と経常利益の増加率が高く、営業利益率は14.7%と高水準を維持しています。
売上・利益の推移
売上高は概ね50,000百万円前後で推移しており、経常利益も7,000百万円前後と高水準を維持しています。
過去3年の推移をみると、2023年3月期には売上高50,003百万円、経常利益6,888百万円と最高益を更新しており、引き続き好調な業績が期待できそうです。
四半期連結貸借対照表について
当第3四半期連結会計期間末の財政状態は、総資産63,187百万円、負債20,120百万円、純資産43,067百万円となっています。
資産は前期末比2,069百万円増加、負債は310百万円増加、純資産は1,759百万円増加しており、自己資本比率は68.2%と高水準を維持しています。
資産の部
資産の主な増加要因は、現金及び預金の増加1,009百万円、建物及び構築物の増加975百万円、レンタル資産の増加558百万円などです。固定資産の割合が高く、安定的な事業基盤を示しています。
負債の部
負債の主な増加要因は、その他の流動負債の増加409百万円、資産除去債務の増加177百万円などです。有利子負債は3,864百万円と低水準を維持しており、財務体質は健全です。
純資産の部
純資産は前期末比1,759百万円増加し43,067百万円となり、自己資本比率は68.2%と非常に高い水準にあります。利益剰余金も着実に積み上がっており、将来の事業展開に備えた充実した財務基盤を有しています。
ROAとROE
ROAは当第3四半期連結累計期間で8.6%と高水準を維持しています。一方、ROEは8.1%と若干低下しています。これは純資産が増加したものの親会社株主に帰属する四半期純利益の伸びが若干鈍化したためと考えられます。今後は更なる利益の向上により、ROEの改善が望まれます。
キャッシュフロー
当第3四半期連結累計期間のキャッシュ・フローの状況は、営業活動によるキャッシュ・フロー7,779百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フロー6,578百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フロー△217百万円の支出となっています。
営業活動によるキャッシュ・フローが安定的に黒字を計上しており、企業の収益力の高さが窺えます。
配当の支払額
三協フロンテアは、年2回の配当(中間配当と期末配当)を実施しています。当第3四半期連結累計期間では、中間配当金1株当たり80円を支払っています。
通期では1株当たり160円の配当を見込んでおり、配当性向は40%前後と株主還元にも積極的な企業といえます。
今後の展望
三協フロンテアは、新規出店やリニューアルの拡大、原価低減活動の推進などにより、今後も安定した業績の成長が期待できます。ユニットハウス事業の需要は旺盛で、中長期的な業績拡大も見込めそうです。
また、財務体質の健全性も高く、今後の事業展開や株主還元にも活用できるでしょう。
編集部のまとめ
三協フロンテアの決算は、売上高、利益ともに前年同期比で増加しており、業績は堅調に推移しています。
特に営業利益率の高さが際立っており、収益力の高さが窺えます。
財務面でも自己資本比率が高く、健全な財務基盤を持っています。
今後も、新規出店やコスト削減などで成長戦略を展開し、収益力の向上が期待できそうです。
三協フロンテア株式会社の決算日や配当についてまとめました。
三協フロンテアの決算日は3月31日で、年2回の配当(中間配当と期末配当)を実施しています。
当期の配当金は1株当たり160円を見込んでおり、配当性向は40%前後となっています。
決算期も3月期と一般的な上場企業と同じタイミングで、株主還元にも積極的な姿勢が見られます。
