株式会社フロンティアは、自動車部品・用品のPB販売事業と、電子玩具のOEM/ODM事業を展開する総合商社です。今回の決算報告では、利益率の向上や財務体質の改善など、さまざまな好材料が見られ、今後の事業展開に期待が持てそうです。
企業情報
企業名: 株式会社フロンティア
証券コード: E34221
決算期: 11月期
株式会社フロンティアの決算日・決算時期(スケジュール）は？
株式会社フロンティアの決算日は11月30日で、四半期決算は2月、5月、8月、11月の年4回実施しています。決算発表は次月の中旬頃に行われます。
主な事業
株式会社フロンティアは、自動車部品・用品のPB販売事業と、電子玩具のOEM/ODM事業を展開しています。PB販売事業では、自社ブランドの商品を製造・販売しており、OEM/ODM事業では、他社ブランドの電子玩具の受託生産を行っています。これらの2つの事業を柱として、総合的な事業展開を行っています。
今期の業績と利益率は？
当第2四半期の業績は、売上高が778,206千円と前年同期比10.0%の減収となりましたが、営業利益は1,049千円、経常利益は10,023千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は10,785千円と、大幅な減益となりました。しかし、利益率は改善傾向にあり、自己資本比率も52.9%と財務体質も強化されてきています。
売上・利益の推移
直近2期の売上高は、前期が864,548千円、当期第2四半期は778,206千円と減収となっています。一方で、利益面では前期の経常利益47,906千円から当期第2四半期は10,023千円と大幅に減少しましたが、利益率の改善が見られます。今後の事業環境の変化に合わせた柔軟な対応が期待されます。
四半期連結貸借対照表について
株式会社フロンティアの四半期連結貸借対照表では、資産の部、負債の部、純資産の部のバランスが良好に保たれています。特に自己資本比率が52.9%と高い水準を維持しており、財務の健全性が高いことがわかります。
資産の部
資産の部では、流動資産が771,762千円、固定資産が90,758千円となっています。流動資産の主な内訳は現金及び預金が336,733千円、売掛金が110,638千円、商品及び製品が288,325千円となっています。
負債の部
負債の部では、流動負債が204,804千円、固定負債が201,179千円となっています。流動負債の主な内訳は短期借入金が100,000千円、1年内返済予定の長期借入金が36,816千円となっています。
純資産の部
純資産の部では、456,537千円となっています。資本金が57,635千円、資本剰余金が37,276千円、利益剰余金が299,491千円となっており、財務基盤が安定していると言えます。
ROAとROE
株式会社フロンティアのROA(総資産利益率)は前期が4.2%、当期第2四半期は1.3%となっています。一方でROE(自己資本利益率)は前期が7.2%、当期第2四半期は2.4%と、いずれも減少傾向にあります。これは売上減少と利益の大幅な減少が影響しているものと考えられます。今後の収益力の向上が課題となっています。
キャッシュフロー
キャッシュ・フローでは、営業活動によるキャッシュ・フローが179,206千円の獲得となりました。一方で、財務活動によるキャッシュ・フローは307,806千円の使用となっています。これは、主に短期借入金の返済による支出が大きかったためです。今後はキャッシュ・フローの改善にも注目が必要でしょう。
配当の支払額
株式会社フロンティアは、前期の期末配当として1株当たり15円の配当を実施しました。当期第2四半期も期末配当として1株当たり15円の配当を行う予定です。業績の回復を見据えつつ、株主還元も行っていく方針のようです。
今後の展望
株式会社フロンティアは、自動車部品・用品のPB販売事業と、電子玩具のOEM/ODM事業の2つの柱を中心として事業を展開しています。
今期は売上減少と利益減少の厳しい結果となりましたが、利益率の改善や財務体質の強化など、良い変化も見られました。
今後は、為替変動や原材料価格高騰などの外部環境の変化に柔軟に対応しつつ、両事業の競争力強化に取り組み、
収益力の向上を目指していくことが期待されます。
編集部のまとめ
株式会社フロンティアの今回の決算では、厳しい経営環境の中で利益率の改善や財務体質の強化など、一定の成果が得られたと評価できます。今後は、自動車部品・用品事業と電子玩具事業の2つのコア事業を中心に、変化する外部環境に柔軟に対応しながら、収益力の向上と株主還元の両立を目指していくことが期待されます。
株式会社フロンティアの決算日や配当についてまとめました。
株式会社フロンティアの決算日は11月30日で、四半期決算は2月、5月、8月、11月の年4回実施しています。また、前期の期末配当は1株当たり15円、当期も同額の配当を予定しています。収益力の向上と株主還元のバランスを取りながら、企業価値の向上に努めるものと期待されます。
