ニュースの要約
- 運動・スポーツ実施率が2006年以来の6割台に減少し、3割が運動・スポーツをしていない
- 直接観戦率は2018年31.8%から2024年26.2%に低下
- スポーツボランティア実施率も2018年6.7%から2024年5.4%に減少
概要
公益財団法人笹川スポーツ財団は、1992年から隔年で実施している「スポーツライフに関する調査（スポーツライフ・データ）」の最新結果をまとめた「スポーツライフ・データ2024」を3月28日に発表しました。
調査の結果、新型コロナウイルス感染症が5類移行後の2024年、「する・みる・ささえる」スポーツの現状はコロナ禍前の水準には戻り切っていないことが明らかになりました。特に「する」スポーツについては、年1回以上の運動・スポーツ実施率が2006年以来の6割台に減少し、過去1年間にまったく運動・スポーツを実施しなかった人が3割に及ぶなど、顕著な低下が見られました。
「みる」スポーツでは、直接観戦率が2018年の31.8%から2024年は26.2%に低下したものの、インターネット観戦率は2018年の11.5%から2024年は24.2%に増加しており、観戦方法の変化が見られています。
一方、「ささえる」スポーツとしてのスポーツボランティア実施率は、2018年の6.7%から2024年は5.4%に減少しました。
調査結果から浮かび上がるのは、コロナ禍を経たスポーツライフの現状が大きな回復の兆しを見せていないことです。仕事や学校の動きが正常化する中で、多くの人が時間的余裕を失っていることが要因とみられています。
編集部の感想
編集部のまとめ
笹川スポーツ財団：コロナ禍でスポーツ実施率が戻らず、国民の3割が運動をしない結果にについてまとめました
今回の調査結果からは、スポーツの「する・みる・ささえる」いずれの側面においても大きな回復の兆しが見られないことが明らかになりました。特に顕著なのは、年1回以上の運動・スポーツ実施率が2006年以来の6割台に落ち込み、3割もの国民が運動をしていないという点です。コロナ禍を経て、生活リズムが正常化する中で、多くの人が時間的余裕を失っていることが大きな要因だと考えられます。
一方で、オンラインでのスポーツ観戦が拡大するなど、コロナ禍を機に新しい視聴スタイルが定着しつつあります。また、スポーツボランティアの活動も低調な状況が続いています。
今後は、限られた時間の中でも気軽に取り組めるスポーツメニューの提供や、オンラインを活用したスポーツ観戦の普及、さらにはスポーツボランティアの担い手確保など、コロナ禍を契機としたスポーツライフの新しい形を見出していくことが重要になると考えられます。笹川スポーツ財団が行うさまざまな調査・研究が、そうした取り組みを後押ししていくと期待できるでしょう。
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000093.000060227.html
