低コストで米国全体に投資するSBI・V全米株式

コラム
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情報の正確性には配慮しておりますが、完全性や将来の結果を保証するものではありません。
詳細は各企業の公式開示資料などをご確認ください。

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ファンドの基本的な特徴

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、SBIアセットマネジメントが運用する投資信託です。このファンドは、米国株式市場全体の動きを捉えることを目指して設計されており、2021年6月29日に設定されました。ファンドの愛称は「SBI・V・全米株式」と呼ばれています。

本ファンドの最大の特徴は、CRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標としている点です。このインデックスは、米国株式市場に上場しているすべての株式を対象としており、大型株から小型株まで幅広い企業が含まれています。

運用方法とファミリーファンド方式

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されています。この方式では、投資家から集めた資金は一度ベビーファンドに集約され、その後マザーファンドと呼ばれる投資信託にまとめられます。マザーファンドが実質的な運用を行う仕組みになっています。

具体的には、本ファンドは主としてETF(上場投資信託証券)に投資します。投資対象となるETFは、バンガード・トータル・ストック・マーケットETFであり、ティッカーコードはVTIです。このETFを通じて、米国株式市場全体への投資を実現しています。

費用体系の透明性

投資信託を選ぶ際に重要な要素の一つが費用です。SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの費用体系は以下の通りです。

まず、購入時手数料は0円です。つまり、このファンドを購入する際に別途手数料を支払う必要がありません。これは、投資を始める際の負担を軽減する大きなメリットとなります。

次に、運用期間中に発生する実質信託報酬は年率0.0638%です。この低い手数料水準は、インデックスファンドの特徴を活かしたコスト効率的な運用を実現しています。また、信託財産留保額はありません。つまり、ファンドを解約する際に追加の費用が発生しないということです。

これらの費用体系により、投資家は低コストで米国株式市場全体への投資を行うことができます。

為替ヘッジなしの運用方針

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、為替ヘッジを行わない運用方針を採用しています。これは、米国ドルと日本円の為替変動の影響をそのまま受けるということを意味します。

為替ヘッジを行わないことで、ファンドの運用コストを抑えることができます。一方で、ドル円の為替相場が変動した場合、その変動がファンドのパフォーマンスに直接反映されます。米国への投資を考える際には、この為替変動リスクについて理解しておくことが重要です。

分配金の取り扱い

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの決算頻度は年1回で、7月に決算が行われます。ただし、設定来の累積分配金は0円となっています。

これは、ファンドが得た配当や利息などの収益を、投資家に分配金として支払わず、ファンド内で再投資する方針を取っていることを示しています。このアプローチにより、複利効果を活かした長期的な資産成長を目指しています。

ファンドの規模と成長

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、設定以来、多くの投資家から支持を集めています。2025年9月30日時点での純資産総額は356,244百万円(約3,562億円)に達しており、着実な成長を遂げています。

基準価額は2025年10月15日時点で21,081円となっています。このファンドの成長は、米国株式市場への投資ニーズの高さと、低コストで分散投資ができるというファンドの特性が評価されていることを示しています。

投資対象となるCRSP USトータル・マーケット・インデックスについて

CRSP USトータル・マーケット・インデックスは、米国株式市場の包括的な指標です。このインデックスは、米国に上場しているほぼすべての投資可能な株式銘柄を対象としています。

大型株から小型株まで、様々な規模の企業が含まれることで、米国経済全体の動きを反映した投資が可能になります。このインデックスに連動することで、個別銘柄の選別を行わず、市場全体への分散投資を実現できるのです。

リスク管理と運用方針

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの運用では、いくつかの重要な原則が定められています。

まず、株式への直接投資は行いません。すべての投資はETFを通じて行われます。これにより、ファンド内での運用効率を高めています。

次に、デリバティブの直接利用は行いません。つまり、先物やオプションなどの複雑な金融商品を使った運用は行わないということです。これにより、運用の透明性と安定性を確保しています。

また、外国為替予約取引は、為替変動リスクを回避する目的以外には利用しません。この方針により、為替ヘッジなしの運用方針と一貫性を保っています。

さらに、外貨建資産への実質投資割合には制限を設けず、純資産総額の5%以下の現金等を保有することで、流動性を確保しています。

主なリスク要因

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドへの投資には、いくつかのリスク要因があります。

株価変動リスクは、米国株式市場全体の値動きに伴うリスクです。経済状況や企業業績の変化により、株価は上下に変動します。

為替変動リスクは、ドル円の為替相場が変動することで生じるリスクです。ドルが円に対して弱くなれば、ファンドの価値は低下し、強くなれば価値は上昇します。

信用リスクは、投資対象となるETFの発行者や関連機関の信用状況に関するリスクです。

運用会社について

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドを運用するSBIアセットマネジメントは、SBIグループの資産運用会社です。2000年11月に設立され、長年にわたって投資信託の運用に携わっています。

同社の取扱純資産総額は4兆円を超える規模となっており、多くの投資家から信頼を集めています。このような実績のある運用会社による運用であることも、本ファンドの特徴の一つです。

信託期間と償還について

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの信託期間は無期限です。つまり、原則として償還期限が定められていないということです。これにより、投資家は長期にわたってこのファンドを保有し続けることができます。

ただし、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合には、繰上償還される可能性があります。この条件により、ファンドの最小限の規模を維持する仕組みが設けられています。

他のSBI・Vシリーズとの比較

SBIアセットマネジメントは、「SBI・V」シリーズとして複数のインデックスファンドを提供しています。SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、このシリーズの中でも特に米国株式市場全体への投資を目指したファンドです。

シリーズ内には、米国の大型株500社に投資するファンドや、米国の高配当株式に投資するファンド、さらには全世界の株式に投資するファンドなど、異なる投資戦略を持つファンドが揃っています。投資家は自身の投資目的に応じて、最適なファンドを選択することができます。

購入方法と取扱い

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、複数の証券会社や銀行で取り扱われています。オンライン証券から対面型の金融機関まで、様々なチャネルを通じて購入することが可能です。

購入時には、最小投資単位や購入方法などの詳細について、各販売会社に確認することが重要です。また、定期的な積立投資を行うことで、ドルコスト平均法による投資も実現できます。

長期投資への適性

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、その特性から長期投資に適したファンドとして位置付けられます。米国株式市場全体への分散投資により、個別銘柄のリスクを軽減しながら、市場全体の成長に参加することができます。

低い手数料水準と為替ヘッジなしの運用方針により、長期保有による複利効果を最大限に活かすことができる環境が整えられています。

情報提供と透明性

SBIアセットマネジメントは、ファンドに関する詳細な情報を定期的に提供しています。目論見書や運用報告書などの法定書類により、ファンドの運用状況や費用、リスク等について、投資家が理解できるようにしています。

また、基準価額の推移や分配金の履歴など、ファンドのパフォーマンスに関する情報も公開されており、投資家が自身の投資判断に必要な情報を得ることができます。

まとめ

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、米国株式市場全体への投資を目指す投資信託です。CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動する運用を行い、大型株から小型株まで幅広い企業への分散投資を実現しています。購入時手数料が0円で、実質信託報酬も年率0.0638%と低水準に抑えられており、コスト効率的な投資が可能です。為替ヘッジを行わない運用方針により、米国経済の成長に直接参加できる特徴があります。ファミリーファンド方式による効率的な運用と、信託期間が無期限であることにより、長期的な資産形成に適したファンドとなっています。

低コストで米国全体に投資するSBI・V全米株式をまとめました

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、米国株式市場全体への投資を実現する投資信託として、多くの投資家に選ばれています。低コストで米国経済全体への分散投資ができるこのファンドは、長期的な資産形成を目指す投資家にとって有用な選択肢となり得ます。ファンドの特性やリスク、費用体系などを十分に理解した上で、自身の投資目的や方針に合致するかどうかを検討することが重要です。

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