ソフトバンクとエヌビディア｜筆頭株主だった過去と全株売却の理由

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、金融アドバイスではありません。個別の投資判断については専門家にご相談ください。

ソフトバンクとエヌビディアの関係とは

AI半導体の中心的存在として世界中の投資家から注目を集めるエヌビディア（NVIDIA）。その株主構成の歴史をたどると、日本を代表する投資会社であるソフトバンクグループの名前が登場します。「ソフトバンク エヌビディア 筆頭株主」というキーワードで検索する人が増えているのは、この両社の関係が株式市場における大きな話題になってきたからです。

ソフトバンクグループは、2016年末にエヌビディア株を取得しました。取得額はおよそ29億ドルとされ、当時の平均取得単価は1株あたり約105ドル前後だったと伝えられています。この出資により、ソフトバンクはエヌビディアの大株主の一角へと一気に浮上しました。

この時期のソフトバンクは、人工知能（AI）を次の成長分野と位置づけ、関連企業へ積極的に投資する方針を打ち出していました。エヌビディアへの出資も、そのAI戦略の中核を担うものとして注目を集めたのです。

「筆頭株主」と呼ばれた時代

ソフトバンクがエヌビディア株を保有していた当時、その保有比率は約4.9％に達したとされています。この水準は、世界的な機関投資家と肩を並べるほどの規模であり、一時は主要株主の上位に名を連ねました。

報道の中には、ソフトバンクをエヌビディアの「筆頭株主」と表現するものもありました。厳密には、後述する指数連動型ファンドを運用する大手資産運用会社が保有比率では上位を占めていたものの、事業会社による出資としては突出した存在感を放っていたことは間違いありません。

いずれにせよ、日本の投資会社が世界トップクラスの半導体企業の有力株主になったという事実は、当時の市場に強いインパクトを与えました。

2019年の全株売却とその背景

ソフトバンクは2019年の初めに、保有していたエヌビディア株を全て売却しました。取得額が約29億ドルだったのに対し、回収額は数十億ドル規模に達し、出資額に対してはしっかりと利益を確保した取引でした。

売却の背景には、2018年後半に半導体関連株が大きく変動したことがあります。エヌビディア株も一時的に高値を付けた後に調整局面を迎えており、ソフトバンクは利益を確定させる判断を下したと見られています。デリバティブを活用して下落リスクをヘッジしていたことも、損失を抑えるうえで機能したと評価されています。

ところが、この売却後にエヌビディア株はAIブームを追い風に歴史的な上昇を遂げます。仮にソフトバンクが保有を続けていれば、その評価額は売却時とは比較にならないほど膨らんでいたとされ、結果として大きな機会損失になったという見方が広がりました。この出来事は「利益確定の難しさ」を象徴する事例として、多くの投資家の記憶に残っています。

ARM買収計画と「筆頭株主」構想

ソフトバンクとエヌビディアの関係を語るうえで外せないのが、傘下の半導体設計企業アーム（Arm）をめぐる動きです。2020年、エヌビディアがソフトバンクからアームを買収する計画が発表されました。

この計画では、買収の対価としてソフトバンクが現金と多額のエヌビディア株を受け取る予定でした。もし実現していれば、ソフトバンクのエヌビディア保有比率は再び大きく高まり、改めて筆頭株主級の存在になる見通しでした。

しかし、この買収計画は各国の競争当局による審査などの影響で2022年に中止されました。その代わり、アームはあらためて株式上場を果たし、ソフトバンクは引き続き有力株主としてアームを保有する道を選びます。アーム株はその後、AI需要を背景に大きく値を上げ、ソフトバンクグループの業績や株価を支える柱のひとつとなりました。

2025年の全株売却とOpenAI戦略

その後、ソフトバンクは再びエヌビディア株を一定数保有していましたが、2025年11月に大きな決断を下します。保有していたエヌビディア株をすべて売却し、約58億ドル（日本円でおよそ9000億円規模）の資金を得たのです。

この売却の目的は、財務担当者の説明によればAI分野への新たな投資資金の確保でした。特に、生成AIの分野で存在感を高める企業への大型出資を進めるための原資として、既存の保有資産の一部を現金化したとされています。

市場では、この売却に対してさまざまな反応がありました。AI分野の中心企業の株を手放したことへの戸惑いから、一時的にソフトバンクグループ自身の株価が下落する場面も見られました。一方で、潤沢な資金を成長分野へ機動的に振り向けるという積極的な投資姿勢として前向きに受け止める声もあります。

現在のエヌビディアの株主構成

では、ソフトバンクが去った後のエヌビディアの株主構成はどうなっているのでしょうか。現在の上位株主は、世界的な資産運用会社を中心とする機関投資家が大半を占めています。

具体的には、巨大なインデックスファンドを運用する大手資産運用会社が上位に並び、機関投資家全体での保有比率はおよそ7割に達するとされています。これらの投資家は、短期的な値動きを狙うのではなく、AIインフラの中核を担う長期保有銘柄としてエヌビディアを位置づけている点が特徴です。

多くのプロの投資家が「一時的なブーム」ではなく「長く保有する価値のある銘柄」として評価していることは、この高い機関投資家比率からもうかがえます。パッシブ運用の資金が継続的に流入していることも、市場からの根強い信頼を示す材料と言えるでしょう。

個人投資家が学べる投資のヒント

ソフトバンクとエヌビディアをめぐる一連の出来事は、規模こそ大きいものの、個人投資家にも通じる学びを多く含んでいます。ここでは、読者の資産運用に役立つ視点を整理します。

とりわけ重要なのは、「結果論で判断しない」という姿勢です。2019年の売却は当時としては利益を確定する合理的な判断でしたが、後から振り返ると機会損失と見なされました。個人投資家も、売却や利益確定の場面では「将来は誰にも読めない」という前提に立ち、自分なりの納得できる基準で判断することが大切です。

また、機関投資家がエヌビディアを長期インフラ銘柄として保有している事実は、個人が銘柄を見極めるうえでのヒントになります。短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、「その企業が社会のどの基盤を担っているか」という視点で見ることが、ぶれない投資判断につながります。

まとめ

ソフトバンクグループは、かつてエヌビディアの主要株主・実質的な筆頭株主級として注目を集め、2019年の全株売却、アーム買収計画、そして2025年の再びの全株売却という、ダイナミックな歩みをたどってきました。その一つひとつが、AI時代の投資戦略を映し出しています。

個別の株を持ち続けるか、成長分野全体に投資するか——その判断に唯一の正解はありません。だからこそ、過去の事例から学び、自分の目的に合った投資方針を持つことが、長期的な資産形成の支えになります。

ソフトバンクとエヌビディアの筆頭株主だった過去と全株売却の理由をまとめました

ソフトバンクは2016年末にエヌビディア株を取得し、一時は有力株主として存在感を放ちました。2019年の全株売却ではしっかり利益を確保した一方、その後のAIブームで機会損失とも評価されました。アーム買収を通じて再び筆頭株主級になる構想は中止となり、2025年には保有株を全株売却（約58億ドル）してAI分野への新たな投資へ資金を振り向けています。現在のエヌビディアは機関投資家が約7割を保有する長期インフラ銘柄であり、この一連の歴史は、利益確定・長期保有・分散のバランスという、個人投資家にも役立つ普遍的な学びを与えてくれます。