東プレ株式会社の2023年12月期第3四半期決算報告がまとめられましたね。売上高は2,595億円と前年同期比で26.6%の大幅増加となりました。利益面でも営業利益は132億円と大幅な増益となっています。主力のプレス関連製品事業が好調だったことが大きな要因のようです。
企業情報
企業名: 東プレ株式会社
証券コード: 59750
決算期: 3月決算
東プレ株式会社の決算日・決算時期(スケジュール)は?
東プレ株式会社は3月期決算となっています。決算日は3月31日で、四半期の決算期間は以下の通りとなっています。
第1四半期:4月1日~6月30日
第2四半期:4月1日~9月30日
第3四半期:4月1日~12月31日
通期:4月1日~3月31日
主な事業
東プレ株式会社は、自動車用プレス部品やゴルフ用品、住宅用換気システム、キーボード製品などの製造・販売を行う総合メーカーです。主力事業は自動車用のプレス関連製品事業で、同社の売上と利益の柱となっています。また定温物流関連事業も取り組んでいる注力事業の1つです。
今期の業績と利益率は?
2023年12月期第3四半期の業績では、売上高は2,595億円、営業利益は132億円となりました。売上高は前年同期比で26.6%の大幅増加、営業利益は5倍以上の大幅増益となりました。主力のプレス関連製品事業が国内外で好調だったことが大きな要因です。利益率も前年同期から大きく改善しています。
売上・利益の推移
東プレ株式会社の売上高は過去3年で2,055億円→2,051億円→2,595億円と増加基調にあります。また営業利益も20億円→20億円→132億円と大幅な増益となっています。半導体不足の影響が和らぎ、主力事業が好調に推移したことで、売上・利益ともに大きな伸びを示しました。
四半期連結貸借対照表について
2023年12月31日時点の東プレ株式会社の四半期連結貸借対照表をみていきます。
資産の部
資産合計は3,550億円で、前期末比157億円の増加となっています。流動資産は1,587億円、固定資産は1,963億円となっています。流動資産の増加は主に現金及び預金の増加、固定資産の増加は建設仮勘定の増加によるものです。
負債の部
負債合計は1,436億円で、前期末比11億円の減少となっています。流動負債が1,206億円、固定負債が230億円となっています。流動負債の増加は一年内償還予定の社債の増加、固定負債の減少は社債の減少によるものです。
純資産の部
純資産合計は2,113億円で、前期末比168億円の増加となっています。利益剰余金の増加が主な要因です。
ROAとROE
東プレ株式会社のROA(総資産経常利益率)は5.9%、ROE(自己資本当期純利益率)は8.9%となっています。前年同期と比べROAは4.8ポイント、ROEは4.6ポイントそれぞれ大きく改善しています。売上と利益の増加に伴い、資産効率と株主資本効率が大幅に向上している様子がうかがえます。
キャッシュフロー
東プレ株式会社の営業キャッシュフローは214億円の増加となりました。売上の好調さから営業活動によるキャッシュインフローが大きく拡大しています。投資キャッシュフローは建設投資の増加などにより45億円のマイナスとなっています。この結果、フリーキャッシュフローは169億円の増加となっています。
配当の支払額
東プレ株式会社は2023年6月期の期末配当で1株当たり20円、2023年12月期の中間配当で1株当たり25円を実施しました。年間配当金1株当たり45円の支払いを予定しています。前期に比べ1株当たり5円の増配となっています。業績の回復を受けて、株主還元を強化しています。
今後の展望
東プレ株式会社は半導体不足の影響が和らぐなか、主力のプレス関連製品事業が国内外で好調に推移すると見込んでいます。また定温物流関連事業も冷凍車部門の需要回復を見込んでいます。2024年3月期の通期業績予想は売上高3,500億円、営業利益170億円と、引き続き増収増益が期待されます。今後も成長と株主還元に力を入れていくと考えられます。
編集部のまとめ
東プレ株式会社の2023年12月期第3四半期決算は大変好調でした。主力のプレス関連製品事業が国内外で堅調に推移し、売上高・営業利益ともに大きく伸長しました。また、資産効率と株主資本効率も大幅に改善しています。通期業績予想も前年比で増収増益となる見通しで、今後も成長を続けていくことが期待されます。株主還元も強化されており、中長期的にも注目の銘柄と言えるでしょう。
東プレ株式会社の決算日や配当についてまとめました。
東プレ株式会社は3月決算で、第3四半期は2023年12月31日が期末日となります。2023年の年間配当金は1株当たり45円を予定しており、前期比5円の増配となっています。主力事業の好調さから、今後も安定した業績と株主還元が期待できそうです。