ニュースの要約
- 個人投資家の半数がSNSを利用して投資情報を収集するようになった
- SNS利用者の9割が投資情報をもとに実際の売買や積立などの行動を起こしている
- 一方で、信頼性への不安から慎重に活用する投資家も多数存在している
概要
LENDEXが行った調査によると、2025年現在、SNSは個人投資家にとって”日常的な情報ツール”として急速に普及している状況が明らかになりました。
YouTubeやX（旧Twitter）といった動画・短文プラットフォームが、ワンタップでマーケット情報を得て、売買判断まで完結できるインフラとして定着しつつあります。一方で、”情報量が多すぎて真偽を見極めづらい”、”フォロワー数＝信頼性とは言い切れない”といった、SNSに対する不安の声も根強く存在しています。
そこでLENDEXでは、SNSで投資情報を得たことのある全国の男女300名を対象に、【SNS投資情報の利用実態と課題】について詳細なアンケートを実施しました。その結果、SNS利用者の93％が情報を判断材料として活用し、71％が実際に売買・積立を行っている一方で、未使用者が45％に及ぶという”SNS投資ギャップ”の実態が明らかになりました。
編集部の感想
編集部のまとめ
LENDEX：個人投資家の半数がSNSへシフト、その9割が”即アクション”についてまとめました
今回のLENDEXの調査から見えてきたのは、SNSが投資家の情報源として広く浸透する一方で、”活用している＝信頼している”ではないという実態です。SNSで投資情報を得ている人は全体の55％に達し、そのうち93％が投資判断に活用、71％が実際に売買や積立を実行しています。しかし一方で、信頼度については”玉石混交だが基本は信頼できる”が最多で、全面的に信頼している層は限られています。今後の使い方についても、過半数が”補助的に参考にしたい”、27％が”投稿者の信頼性を確認できる場合に限る”と回答しており、”選びながら使う”慎重な姿勢が主流となっています。
結局のところ、投資家にとって鍵を握るのは”スピード入手”ではなく”真偽を見抜くリテラシー”です。投稿者の背景を確かめ、複数のソースを照らし合わせ、自分にとって許容できるリスクと利回りを見極める力が、これからの投資家に必要な”選ぶ力”といえるでしょう。LENDEXでは、そうした投資家のニーズに応える情報提供に取り組んでいきます。
