ニュースの要約
- Booost株式会社がIFRS財団メンバーと意見交換を実施
- IFRS S1、S2などの国際サステナビリティ開示基準への対応について議論
- サステナビリティERP「booost Sustainability」の機能や導入事例を共有
概要
サステナビリティERP「booost Sustainability」を提供し、「サステナビリティ2026問題」の提唱により企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の加速を支援するBooost株式会社は、IFRS財団のコネクティビティ・統合報告チーフオフィサー ジョナサン ラブレ 氏、テクニカル・ディレクター キャロライン ブリッジズ氏、そして統合報告 フェロー 高橋範江 氏の3名をお迎えし、意見交換を行いました。
2025年3月には、ISSB（国際サステナビリティ基準審議会）が策定した国際的な開示基準であるIFRS S1およびS2に相当する「サステナビリティ開示基準（SSBJ基準）」が日本で公表されました。これにより、企業の情報開示におけるグローバルな整合性確保と、長期的な価値創造に資する透明性の実現に向けた、国際的な議論が一層加速しています。
このような中、Booost株式会社は、IFRS財団メンバーを招いて意見交換を行いました。当日のディスカッションでは、統合報告の進化への貢献や、IFRS S1・S2との整合性の確保に向けた取り組みなど、さまざまな観点から議論が交わされました。中でも注目を集めたのが、開示・報告プロセスにおけるテクノロジーの活用についてです。Booost株式会社からは、サステナビリティERP「booost Sustainability」の特長や導入事例をご紹介し、テクノロジーが統合報告および企業価値の向上にどのように貢献できるのかを具体的に共有しました。
編集部の感想
編集部のまとめ
Booost：IFRS財団メンバーとISSBに関する意見交換を実施についてまとめました
Booost株式会社は、IFRS財団のメンバーを招いて、最新のサステナビリティ開示基準IFRS S1、S2に関する意見交換を行いました。日本でも2025年3月にこれらの基準に相当する「サステナビリティ開示基準（SSBJ基準）」が公表されるなど、企業のサステナビリティ情報開示に関する国際的な整合性確保が重要な課題となっています。
Booost社は、IFRS財団メンバーとの対話を通じて、統合報告の進化や開示プロセスにおけるテクノロジー活用の可能性について意見交換を行いました。自社の「booost Sustainability」ソリューションの特長を共有し、デジタル技術がサステナビリティ経営を後押しできる具体的な事例を提示しています。
Booost社は日本で初めて「IFRSサステナビリティ ライセンス」を取得し、国際基準に準拠したサステナビリティ情報の収集・開示を支援しています。同社のプロアクティブな姿勢は高く評価できるでしょう。今後も国際機関との対話を続け、企業のサステナビリティ・トランスフォーメーションを加速していくことが期待されます。
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000174.000056793.html
