東洋水産株式会社の最新決算報告書が公開されました！売上高・利益共に前年度を大幅に上回る好業績を収めることができました。経済環境の変化に適応し、様々な取り組みを進めてきた成果が表れた形ですね。今後も注目の企業に成長していくことでしょう。
企業情報
企業名: 東洋水産株式会社
証券コード: 28750
決算期: 2023年3月期
東洋水産株式会社の決算日・決算時期(スケジュール）は？
東洋水産株式会社は3月31日を決算日としています。年に4回、第1四半期(4月-6月)、第2四半期(7月-9月)、第3四半期(10月-12月)、年度末(4月-3月)と、四半期ごとに決算を行っています。
主な事業
東洋水産株式会社は主に水産食品事業、即席麺事業、低温食品事業、加工食品事業などに取り組んでいます。
水産食品事業では、生鮮魚介類やすり身、缶詰などの製造・販売を行っています。
即席麺事業では、国内外でカップ麺やパッケージ麺の製造・販売を展開しており、主力商品が好調に推移しています。
低温食品事業では、生麺や冷凍食品の製造・販売を行っています。
加工食品事業では、ハム・ソーセージ、フリーズドライ食品などの製造・販売を手掛けています。
今期の業績と利益率は？
東洋水産株式会社の当第3四半期連結累計期間の業績は売上高358,399百万円(前年同期比10.2%増)、営業利益48,011百万円(同50.6%増)と大幅な増収増益となりました。
特に海外即席麺事業の好調な業績が牽引し、セグメント利益は31,391百万円(同74.3%増)と大幅な増益を達成しています。
売上・利益の推移
東洋水産株式会社は、過去3期の売上高と営業利益の推移を見ると、売上高は順調に増加しており、営業利益も増加傾向にあります。
第3四半期連結累計期間の売上高は358,399百万円と前年同期比10.2%増、営業利益は48,011百万円と同50.6%増と、大幅な増収増益となっています。
四半期連結貸借対照表について
東洋水産株式会社の当第3四半期連結会計期間末の総資産は547,267百万円と、前連結会計年度末に比べ50,184百万円(10.1%)増加しました。
資産の部
流動資産は336,528百万円と、前連結会計年度末に比べ51,451百万円(18.0%)増加しています。現金及び預金、受取手形・売掛金が大幅に増加しており、業績好調を反映した資産の積み上がりが見られます。
負債の部
負債合計は101,994百万円と、前連結会計年度末に比べ9,661百万円(10.5%)増加しました。支払手形・買掛金、未払費用が増加しており、事業拡大に伴う負債の増加が見られます。
純資産の部
純資産は445,273百万円と、前連結会計年度末に比べ40,522百万円(10.0%)増加しました。利益剰余金、為替換算調整勘定の増加により、自己資本比率は79.04%と高水準を維持しています。
ROAとROE
東洋水産株式会社のROA(総資産利益率)は、直近3年で7%前後で推移しています。また、ROE(自己資本利益率)は8%前後を維持しており、企業の収益性が良好であるといえます。
主力事業の好調な業績を背景に、資産効率や自己資本効率も改善してきていることが分かります。
キャッシュフロー
東洋水産株式会社のキャッシュフローは、営業活動によるキャッシュ・フローが好調に推移しています。
一方で、設備投資などの投資活動によるキャッシュ・フローはマイナスとなっており、企業の成長投資に充てられている状況がうかがえます。
財務活動によるキャッシュ・フローは、借入金の返済や配当金の支払いなどから、マイナスになっています。
配当の支払額
東洋水産株式会社は、年2回の配当を実施しています。中間配当60円、期末配当60円の年間120円の配当を行っており、株主還元にも積極的に取り組んでいます。
今後の展望
東洋水産株式会社は、「食を通じて社会に貢献する」という企業理念のもと、新商品の投入や販売チャネルの拡大などに努めて、持続的な成長を目指しています。
特に海外即席麺事業の好調な業績が業績の牽引役となっており、今後も海外展開を加速させていくことが期待されます。
国内事業においても、価格改定や新商品投入などにより、収益力の向上を図っていく方針です。
編集部のまとめ
東洋水産株式会社は、水産食品や即席麺、低温食品など多岐にわたる事業を展開する大手食品メーカーです。
当第3四半期の業績は、売上高・営業利益ともに大幅な増収増益を達成しました。
特に海外即席麺事業の好調な業績が目立ち、今後の更なる成長が期待されます。
株主還元も積極的に行っており、企業価値向上に努めていると評価できます。
東洋水産株式会社の決算日や配当についてまとめました。
東洋水産株式会社は3月31日を決算日としており、年4回の決算を行っています。中間配当60円、期末配当60円の年間120円の配当を実施しており、株主還元にも注力しています。今後も事業の更なる拡大と企業価値の向上に期待が高まる企業だと言えるでしょう。
