株式会社京都ホテルの決算が出ました!中京区にある老舗ホテルの今期の業績は、前年比大幅に増収増益となり、好調な結果を示しています。コロナ禍における需要の回復に加え、様々な収益改善策が功を奏した模様です。ホテル業界が苦しい中でも、この企業は着実に収益を伸ばしていることが分かりました。今後の更なる事業展開にも期待が高まります。
企業情報
企業名: 株式会社京都ホテル
証券コード: E04550
決算期: 2023年3月期
株式会社京都ホテルの決算日・決算時期(スケジュール）は？
株式会社京都ホテルの決算日は3月31日です。決算発表は例年6月上旬に行われており、今回の四半期報告書は2024年2月14日に提出されています。
主な事業
株式会社京都ホテルは、京都市中京区に本社を置く老舗のホテル運営企業です。ホテルオークラ京都やからすま京都ホテルなど、京都で高い評価を得ているホテルを運営しています。宿泊事業のほか、宴会やレストランなども手掛けており、京都の観光需要に合わせて幅広いサービスを提供しています。
今期の業績と利益率は？
当第3四半期累計期間の業績は、売上高6,933百万円、営業利益878百万円、経常利益772百万円、四半期純利益760百万円と大幅な増収増益となりました。特に、宿泊部門や宴会部門の収益が好調に推移しており、大幅な増収増益を実現しています。
売上・利益の推移
前年同期と比べると、売上高は29.1%の増加、営業利益は989.5百万円の改善と大幅な伸びを示しています。コロナ禍からの需要回復に加え、自社の収益改善策が的確に効果を発揮したものと考えられます。今後も、宿泊やレストラン、宴会事業を中心に、収益の堅調な拡大が期待できそうです。
四半期連結貸借対照表について
株式会社京都ホテルは、子会社がないため四半期連結財務諸表ではなく単体の四半期財務諸表を公表しています。財務状況については、総資産が前期末比で313百万円増加の16,392百万円、負債が406百万円減少の14,577百万円、純資産が720百万円増加の1,814百万円となっています。
資産の部
資産の部では、現金及び預金が2,305百万円から7,306百万円に大幅に増加しています。これは、売上高の増加に伴って営業キャッシュ・フローが大幅に改善したことによるものと考えられます。一方で、有形固定資産は減少しており、償却が進んでいることが分かります。
負債の部
負債の部では、長期借入金が増加している一方で、短期借入金が減少しています。これは、資金調達の長期化を図ったものと推察されます。また、買掛金や未払金などの営業債務も減少しており、経営改善が進んでいることがうかがえます。
純資産の部
純資産の部では、利益剰余金が大幅に増加しています。これは、当期の好業績を反映した結果であり、財務体質の改善が進んでいることがわかります。自己資本比率も11.1%と改善傾向にあります。
ROAとROE
ROA(総資産経常利益率)は4.7%、ROE(自己資本当期純利益率)は49.6%となりました。前期からROAは大幅に改善されており、財務体質が強化されていることが分かります。一方でROEは高水準を維持しており、株主価値の向上にも寄与していると評価できます。
キャッシュフロー
営業活動によるキャッシュ・フローは885百万円の獲得となり、前期から大幅な改善が見られます。これは、売上高の増加と経費削減の効果によるものです。また、有利子負債の借換えにより、財務活動によるキャッシュ・フローも改善しています。全体として財務体質の強化が進んでいると評価できます。
配当の支払額
当社はＡ種優先株式を発行しており、そのＡ種優先株式に対する配当金は年間40,000円が支払われています。一方で、普通株式に対する配当は行っていません。今後は業績の回復を受けて、普通株式への配当再開も期待されます。
今後の展望
株式会社京都ホテルは、コロナ禍からの回復と収益改善策の効果により、当期の業績が大幅に改善しています。また、財務体質の強化にも注力しており、今後の更なる事業展開が期待されます。特に、宿泊需要の回復や宴会・レストランの好調な推移が業績を下支えすると考えられます。引き続き、お客様に安心・安全なサービスを提供し、収益力の向上につなげていくことが重要でしょう。
編集部のまとめ
株式会社京都ホテルの決算は、コロナ禍からの確実な回復が見られ、大幅な増収増益となりました。特に、宿泊やレストラン、宴会といった主力事業の好調な推移が、業績改善の原動力となっています。財務体質の強化にも注力しており、今後の持続的な成長が期待できそうです。老舗のホテル企業が、難しい環境の中でも確実に収益を伸ばしている点が印象的でした。
株式会社京都ホテルの決算日や配当についてまとめました。
株式会社京都ホテルの決算日は3月31日で、決算発表は例年6月上旬に行われています。また、同社はＡ種優先株式に対して年間40,000円の配当を支払っています。今後は業績の回復を受けて、普通株式への配当再開も期待されます。
