五島列島酒造の株は買える?双日グループとの関係を整理

五島列島酒造とはどんな会社か

五島列島酒造株式会社は、長崎県五島市三井楽町に本社を構える焼酎メーカーである。長崎県の西方に浮かぶ五島列島で育ったさつまいもや麦を主原料に、地元の名水として知られる七岳山系の湧水を仕込み水として使用し、島の風土を色濃く反映した焼酎づくりを続けている企業として知られている。

代表的な商品ラインには「五島麦」「五島芋」といった、原料の産地をそのまま冠したシリーズがあり、観光客向けには酒蔵見学や試飲体験も提供されている。離島という限られた生産環境の中で、地域資源を最大限に生かしたものづくりを行っている点が、この会社の大きな特徴といえる。

「株 五島列島酒造」と検索する人が本当に知りたいこと

投資関連のキーワードで「五島列島酒造」を調べる読者の多くは、おそらくこの会社の株式を購入できるのかどうかを確認したいのではないだろうか。結論から言えば、五島列島酒造は証券取引所に上場していない非公開企業であり、個人投資家が証券口座を通じて直接この会社の株式を売買することはできない。

ただし、ここで重要な情報がある。五島列島酒造は双日株式会社の主要グループ会社の一つとして位置づけられている。双日は東京証券取引所プライム市場に上場する大手総合商社で、証券コードは2768である。つまり、五島列島酒造という個別企業への直接投資はできないものの、その親会社にあたる双日株を通じて、間接的にこの事業領域に関わりを持つことは可能というわけだ。

双日株式会社(2768)から見る投資の視点

双日は資源・化学品からエネルギー、自動車、生活産業まで幅広い事業領域を持つ総合商社であり、食品・農水産分野の一環として地域の酒造メーカーをグループに持つことは、商社らしい事業ポートフォリオの一部といえる。直近の業績を見ると、2026年度第1四半期(2026年6月期)の売上高は前年同期比39.3%増の8,432億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同43.4%増の302億円と、資源・化学、エネルギー、インフラ関連の各セグメントが好調に推移し、全体の業績を押し上げている。

通期の純利益ガイダンスは1,300億円(前期比25.5%増)、年間配当は180円を計画しているとされ、株価は2026年9月10日時点でおおむね5,700円台で推移している。株価指標としてはPER(株価収益率)がおよそ9.0倍、配当利回りは約3.22%、ROE(自己資本利益率)は10.06%という水準が示されており、大手商社株の中でも比較的割安感と配当利回りの両立が意識されやすい銘柄と位置づけられている。証券会社の目標株価が引き上げられる動きもあり、市場からの評価は底堅い。

焼酎・日本酒業界には上場銘柄という選択肢もある

日本の酒造メーカーは、サントリーをはじめとして非上場のまま事業を続けている企業が多く、業界全体で見ても上場企業は限られている。そうした中で、直近では日本酒メーカーの新規上場という動きも見られた。ある日本酒・果実酒メーカーは2026年4月24日に東京証券取引所スタンダード市場へ新規上場し、公開価格600円に対して初値は900円と、上場初日に50%の上昇を記録した。その後も株価は堅調に推移し、5月20日時点で977円、6月10日時点では1,226円まで値を伸ばす場面もあったと報じられている。

この事例は、地方の伝統的な酒蔵企業であっても、ブランド力や海外展開の期待感があれば株式市場で高い評価を得られることを示す一例といえる。五島列島酒造のような離島発の焼酎ブランドが将来的に単独上場を果たすかどうかは分からないが、「地方の酒蔵×上場」というテーマ自体は、今後も投資家の関心を集めやすい分野であり続けるだろう。

酒類セクターに追い風となっている要因

ここ数年、酒類・飲料関連の銘柄が投資テーマとして注目される背景には、インバウンド需要の回復が大きく関係している。訪日外国人観光客の増加に伴い、日本各地の地酒や焼酎、日本酒リキュールといった「その土地でしか味わえない酒」への関心が高まっており、飲食店向けの需要回復とあわせて業界全体を下支えする材料になっている。

五島列島酒造のように、離島という希少性の高い産地をブランドの軸に据えているメーカーは、こうしたインバウンド需要や地方創生的な文脈と親和性が高い。直接投資はできなくとも、双日のような親会社が地域ブランドを抱えることで、間接的に地方創生関連のテーマに資金を投じているという見方もできるだろう。

投資判断の前に押さえておきたい注意点

一方で、酒類業界への投資を検討する際には制度面の変化にも目を配っておく必要がある。国内では酒税の見直しが継続的に議論されており、2026年10月にはチューハイなど一部の酒類を対象に酒税の引き上げが予定されているとされる。こうした税制変更は、メーカーの販売価格戦略や消費者の購買行動に影響を与える可能性があり、酒類関連銘柄全般の業績を占ううえで無視できない要素である。

また、原材料であるさつまいもや麦、米などの農産物価格は天候や国際的な穀物相場の影響を受けやすく、地方の中小規模な酒造メーカーほど原価上昇の影響を吸収しにくい構造にある点にも留意したい。双日のような大手商社グループの傘下にある場合は、調達力や物流網といった商社の機能を活用できる分、単独の中小酒蔵よりも経営基盤が安定しやすいという側面もある。

非上場の地方ブランドに投資したいときの考え方

五島列島酒造のケースからもわかるように、興味のある地方企業やブランドが必ずしも単独で上場しているとは限らない。そうした場合に個人投資家が取れるアプローチとしては、大きく次のような方法が考えられる。

特に総合商社は、資源やエネルギーだけでなく食品・生活産業など裾野の広い事業を抱えていることが多いため、地方の魅力的なブランド企業と資本関係を持っているケースが少なくない。気になる地方企業を見つけたら、その企業のホームページや企業情報ページで「グループ会社」「出資元」といった表記を確認する習慣をつけておくと、思わぬ形で投資の接点が見つかることがある。

まとめ

五島列島酒造そのものは株式市場に上場しておらず、個別銘柄として直接売買することはできない。しかし、この会社は東証プライム上場の総合商社である双日株式会社のグループ会社であり、双日株への投資を通じて間接的にこの事業領域と関わりを持つことは可能である。双日は資源・化学・エネルギーなど幅広い事業を展開しており、直近の業績は増収増益基調で、配当利回りやPERの水準からも投資家からの評価は底堅い。

また、焼酎・日本酒業界全体を見渡すと、近年新規上場を果たした酒造メーカーが上場後に株価を伸ばした事例もあり、「地方の酒蔵×株式投資」というテーマ自体が個人投資家にとって現実的な選択肢になりつつある。インバウンド需要の回復という追い風がある一方で、酒税の見直しや原材料価格の変動といったリスク要因にも目を配りながら、自分の投資スタイルに合った関わり方を検討していくことが大切だ。

五島列島酒造の株は買える?双日グループとの関係を整理

五島列島酒造は長崎県五島市に本社を置く非上場の焼酎メーカーで、双日株式会社のグループ会社として位置づけられている。個別株としての直接投資はできないものの、親会社である双日(2768)の株式を通じて間接的に関わることが可能であり、双日自体も増収増益基調で配当利回りの高さが意識される銘柄となっている。あわせて、焼酎・日本酒業界には新規上場を果たし株価を伸ばしたメーカーも存在し、酒類セクターはインバウンド需要の回復を追い風にしながら、酒税制度や原材料価格といったリスクにも目を配るべき投資テーマとして注目されている。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、金融アドバイスではありません。個別の投資判断については専門家にご相談ください。